【2025年7月テーマ株】大災害予言の噂と投資戦略

2025年7月5日「大地震発生」噂の出所と信憑性

2025年7月5日に日本で大災害（大地震と津波）が起こるという不穏な噂が広まっています。そのネタ元とされるのは、漫画家・たつき諒氏が2021年に出版した夢日記漫画『私が見た未来 完全版』です。同書には「本当の大災難は2025年7月にやってくる」と明記され、具体的に「日本とフィリピンの中間あたりの海底がボコンと破裂（噴火）し、南海トラフ地震の想定をはるかに超える壊滅的な大津波が日本太平洋側を襲う」との予知夢が紹介されています。

たつき氏はかつて1999年発売の前作『私が見た未来』の表紙で「大災害は2011年3月」と記し、後にそれが東日本大震災と符号すると注目されました。阪神淡路大震災など過去の出来事も夢で言い当てたとされ、予知能力が話題になった経緯があります。こうした背景から今回の予言にも一部で信憑性が取り沙汰され、不安が広がったのです。

この噂はSNSや動画を通じて日本国内のみならず台湾や香港でも拡散し、現地では「7月に日本旅行は危ないのでは」といった声が上がりました。実際、香港では「7月に日本で大災害」という根拠薄弱な情報が観光需要に影響を及ぼし、日本行き航空便が減便される事態にもなっています。

また噂があまりに広まったため、日本政府の内閣府が「地震の予知は困難」と異例のコメントを発表し、冷静な対応を呼びかけました。専門家も、現代の科学では特定の日時に起こる地震を事前に予測することはできず、この手の予言は信頼できないとしています。

過去にも世間を騒がせた“大予言”は数多く存在します。例えばフランスの占星術師ノストラダムスの「1999年7の月に空から恐怖の大王が降ってくる」という予言は1970～90年代に社会現象となりました。当時、多くの人が人類滅亡の不安に駆られ、一部ではカルト宗教が信者を集める騒ぎにもなりました。

しかし1999年7月に世界が終わることはなく、結局その予言は外れています。

同様に、特定の日付を名指しした地震や災害の予言が的中した例は極めて稀です。地震大国の日本では、昔から巨大地震にまつわる噂や伝承（例：地震を予知する鯰の伝説等）が語られてきましたが、科学的根拠に基づかない日時特定の予言は信用できません。

今回の「7月5日予言」も、話半分に捉えるべきでしょう。

とはいえ、この噂が広まったこと自体は人々の防災意識を高める契機にもなっています。「本当に起きたらどうするか？」と考えることで、防災用品の備蓄や避難経路の確認など行動に移す人もいるようです。

投資家の視点でも、日本で大規模地震が発生した場合の経済・市場への影響と、それに備える資産戦略を考えてみる価値があります。

大地震と株式市場：復興関連セクターに注目

大地震は人命と経済に甚大な被害をもたらしますが、一方で復旧・復興需要が発生し、関連企業の業績や株価に影響を与えます。実際、東日本大震災（2011年）直後には日本株全体が急落したものの、その後に復興需要を見込んだ建設株や素材株が買われた経緯があります。

また、近年でも例えば2024年8月の南海トラフ巨大地震の「臨時情報」発表時には、防災関連の中小型株が物色され大きく値上がりする動きが見られました。

大災害発生時には国土強靱化やインフラ再整備への予算投入が見込まれるため、建設・土木や資材など「災害に強い」企業は業績下支え要因となり得ます。また、防災製品メーカーや物流企業も災害対応・復興支援で重要な役割を果たすため、市場から注目されるでしょう。

もちろん、大規模災害は企業活動にマイナスの面も多く、直接被災する地域の企業には打撃となります。しかし日本全体で見れば、公的資金による復興プロジェクトや民間需要の急増で特定業種の追い風となる面もあります。

したがって長期投資の観点では、平時から高い配当を出す安定企業の中で「災害対応力」や「復興需要」を期待できる銘柄に分散投資しておくのも一策です。

以下では、高配当かつ割安であり、なおかつ地震・災害に関連する事業を展開している日本株の中から、注目の7銘柄を紹介します。いずれも配当利回り3%以上（執筆時点）、PERまたはPBRが市場平均以下のバリュー株で、災害時に需要が高まりやすい事業領域を持つ企業です。

日頃から安定した配当収入を得つつ、万一の大地震の際には相対的に株価が底堅く推移したり、復興需要で業績拡大が期待できるポートフォリオ候補としてご参考ください。

地震に強い高配当・割安銘柄７選

銘柄名	業種	配当利回り	PER	PBR	地震関連性
大林組（1802）	建設	3.7%	10.9倍	1.38倍	復旧・復興の中心的存在
コマツ（6301）	建設機械	4.3%	9.4倍	1.33倍	建機需要増で恩恵
ライト工業（1926）	地盤改良	3.8%	13.3倍	1.47倍	インフラ補修の需要増
日本フェンオール（6870）	防災機器	4.4%	8.5倍	0.73倍	火災対策需要
積水ハウス（1928）	住宅建設	4.8%	9.0倍	1.02倍	仮設住宅・住宅再建
NXHD（9147）	物流	3.6%	12.7倍	0.82倍	救援物流の中核
住友大阪セメント（5232）	セメント	3.1%	14.3倍	～1.0倍	復興資材として需要増

大林組（1802） – 建設大手ゼネコン

事業概要

大林組は国内トップクラスのゼネコン（総合建設会社）で、都市再開発から耐震補強まで幅広い建設事業を手掛けます。巨大地震発生時には倒壊建物の撤去やインフラ復旧、新規の復興建設工事などで真っ先に活躍が期待される企業です。実際、「復興関連」銘柄の代表格としても名前が挙がります。

配当利回り・指標

配当利回りは約3.7%と高く、予想PERは約10.9倍、PBRは約1.38倍と指標面でも割安圏に位置しています。自己資本比率も高く財務基盤が安定しているため、大規模災害時にも財政面で耐久力があります。堅

調な受注残と豊富な技術力を背景に、今後も安定配当が期待できるでしょう。

コマツ（6301） – 建設機械世界大手

事業概要

コマツは世界有数の建設機械メーカーで、ブルドーザーや油圧ショベルなど土木・鉱山機械を製造販売しています。大地震後の瓦礫撤去や地盤整備、復旧工事には重機が不可欠であり、震災後には建機需要が増える傾向があります。国内外で広い販売網を持つコマツは、その需要増を取り込む体制が整っています。

配当利回り・指標

配当利回りは約4.3%と高水準で、予想PERは約9.4倍、PBRは1.33倍程度と指標上も割安感があります。堅調な利益に対し配当性向もおおむね40%前後と余裕があり、業績変動はあるものの安定配当が魅力です。

震災復興のみならず、平時もインフラ投資や鉱山開発需要で業績を伸ばしており、中長期の収益基盤が盤石です。

ライト工業（1926） – 地盤改良・インフラ補修の専門企業

事業概要

ライト工業は地盤改良や法面（のりめん）工事、老朽インフラ補修を得意とする建設会社です。地震で緩んだ地盤の補強や崩落した斜面の復旧工事、橋梁・道路の補修など「縁の下の力持ち」的な役割を担います。

災害後のインフラ復旧需要に加え、防災・減災の観点から平時より各地自治体と契約を結んでいるケースも多く、業績は景気に左右されにくい傾向があります。

配当利回り・指標

配当利回りは約3.8%、予想PERは約13.3倍、PBRは1.47倍と、割安かつ高配当の水準にあります。リーマンショック級の景気後退時でも減配せず安定配当を継続してきた実績があり、株主還元に積極的です。

地震関連のテーマ株として物色されることも多く、能登半島地震（2023年）の後には同業他社とともに株価が上昇した例もあります。

日本フェンオール（6870） – 防災設備（消火システム）メーカー

事業概要

日本フェンオールは産業用の防災機器メーカーで、火災や災害時に活躍するガス消火装置など特殊防災設備を主力としています。他にも半導体製造装置向けの熱制御機器や医療機器、プリント基板実装など事業を多角化していますが、本業の強みはまさに防災関連分野です。

地震による火災（二次災害）を防ぐ消火設備の需要や、防災意識の高まりによる設備更新ニーズから恩恵を受けやすい企業と言えます。

配当利回り・指標

同社の配当利回りは約4.4%と非常に高く、予想PERは約8.5倍、PBRは0.73倍と極めて割安に放置されています。自己資本比率も高水準で財務に余裕があり、直近の配当性向も20～30%台と低めで推移しています。つまり利益の範囲で十分に配当を払いながらも余力があり、今後業績が伸びれば増配の余地も期待できます。

防災設備という社会インフラに近いビジネスゆえ業績ブレも小さく、堅実な高配当銘柄です。

積水ハウス（1928） – 住宅建設大手

事業概要

積水ハウスは国内最大手級の住宅メーカーで、戸建住宅や賃貸アパートの建設・販売、都市開発、不動産賃貸などを展開しています。耐震性の高い住宅技術に定評があり、地震被害後の住宅再建需要や仮設住宅の建設にも携わることがあります。

例えば阪神淡路・東日本大震災の際には、同社が迅速に仮設住宅を提供した実績があります。日本全国に営業網と施工網を持つため、災害時の被災地への対応力も高いと言えるでしょう。

配当利回り・指標

同社の配当利回りは約4.8%と非常に魅力的で、予想PERは約9.0倍、PBRは1.02倍と収益面から見ても割安です。利益の安定性に加え、配当性向はおおむね40%前後と適切な水準で維持されており、長期にわたり増配傾向を続けています。

住宅需要は景気に影響を受けますが、防災意識の高まりや省エネ住宅ニーズなど追い風もあり、中長期では安定成長が見込まれます。高配当を享受しつつ、有事の際には住宅再建需要で業績下支えが期待できる銘柄です。

NIPPON EXPRESSホールディングス（9147） – 総合物流（日本通運グループ）

事業概要

NXホールディングス（日本通運）は陸運・海運・空輸を統合した総合物流企業グループです。国内最大手の日本通運を傘下に持ち、国内外で貨物輸送ネットワークを展開しています。

大災害発生時には、被災地への救援物資輸送や物流インフラの早期再開において重要な役割を果たすでしょう。実績としても国際複合一貫輸送に強みがあり、緊急時の輸送ルート確保や調達に頼れる存在です。平時においても安定した貨物取扱量と物流需要があるディフェンシブ銘柄です。

配当利回り・指標

配当利回りは約3.6%、予想PERは約12.7倍、PBRは0.82倍と、物流インフラ企業として堅調な業績に対し株価指標は控えめで割安水準です。ROEも4%弱と健全で自己資本比率も高く、財務の健全性は良好です。直近の配当性向は80%超と高めですが、これは一時的な利益落ち込みによるもので、会社側は安定配当方針を掲げています。

長期契約に支えられた収益基盤があり、不況期でも大幅な減益になりにくいため、高配当利回りを維持できる見通しです。

住友大阪セメント（5232） – セメント大手

事業概要

住友大阪セメントは国内セメント業界で上位のメーカーです。セメントは建築・土木の基礎資材であり、震災後の建物や道路・港湾の再建に不可欠な存在です。

東日本大震災の復興でもセメント需要が急増し、同社を含むセメント各社はフル生産で対応しました。普段から道路補修用の特殊材料やコンクリート製品も手掛けており、防災・減災インフラを支える企業でもあります。

配当利回り・指標

配当利回りは現在約3.1%で、予想PERは約14.3倍、PBRは1倍未満と堅調な業績に対し株価は低位にあります。セメント業界は成熟産業のため株価バリュエーションが低くなりがちですが、その分高配当が魅力です。住友大阪セメントも安定したキャッシュフローを背景に配当を維持しており、直近の配当性向は約45%と適切です。

株主還元に積極的な経営姿勢も見られ、自己株買いなども実施しています。復興需要発生時には業績ジャンプアップの可能性もあり、ディープバリュー銘柄として中長期の成長余地を秘めています。

おわりに

根拠の薄い「7月5日の大地震予言」は過度に恐れる必要はありませんが、日本で大規模地震が起こり得ること自体は紛れもない事実です。防災意識を高めつつ、投資家としては最悪の事態にも耐え得るポートフォリオ構築を意識することが重要でしょう。

今回紹介した銘柄群は、高い配当利回りで平時の収益源となると同時に、万一の災害時には相対的な強みを発揮しやすい企業です。噂をきっかけに改めて防災と資産運用を見直し、「備えあれば憂いなし」の精神で長期的な投資戦略を検討してみてはいかがでしょうか。